2021年1月15日
テーマ：学校教育,特別支援教育課
カテゴリー：その他
予算に応じて順次設置」という回答をいただいていますので，引き続き，充実していただきたい。２点目は，「新しい教育内容に応じた施設整備」ですが，先ほどの調理等の話にも関係しますが，色々な穀物栽培から販売まで含めた６次産業のアグリコースの設置，それに伴う校舎内の作業室や畑の整備といった屋外の作業所の充実に
2020年3月18日
テーマ：学校教育,学校教育,教職員課
カテゴリー：調査・資料
予算を把握し，施設の適切な管 ○学校資源を把握し，教育予算等を有効活用する理や予算運用をしている。 中で，組織の持続・成長の方策を打ち出してい学 校 資 源 整る。備 ･ 活 用 力○外部との様々な調整の実務担当者と ○学校，地域の人的・物的資源を正確に把握し，地して，地域の実態を把握し，実情に 域
2020年3月9日
テーマ：学校教育,教育政策課
カテゴリー：その他
費用を補助します。81 定時制通信制課程教科用図書給与費補助金事業-H29（推進）推進 推進 推進 推進 推進私立学校の健全運営と魅力ある学校づくりを支援します。82 私立学校教育の質の向上、教育の多様性の確保（再掲）-H29（支援）支援 支援 支援 支援 支援H30 H31(R1) R2 R3 R
予算が未来への先行投資であり、かつ、国民の税金によって支えられているとの認識のもと、社会の変化や動きに的確に対応した経営感覚・コスト意識の醸成を図ります。今後の取組 【関連する「第２期計画」の成果と課題 第３章５（８）（９）】○ 教職員が一人ひとりの児童生徒に向き合える環境を整えるため、統合型校務支
2018年8月3日
テーマ：学校教育,教育創生課
カテゴリー：調査・資料
会計情報 55 15 40 54 10 44 59 13 46 168 38 130 商業 155 62 93 154 50 104 153 52 101 462 164 298 鳴門高等学校 計 321 134 187 326 152 174 318 127 191 965 413 552 普通
2018年3月29日
テーマ：建設
カテゴリー：その他
費用対効果 Ｂ／Ｃ 総費用 (残事業)/(事業全体) 総便益 (残事業)/(事業全体) 基準年分析結果 (事業全体) １．０ 5.7/37.9億円 25.2/39.2億円 平成29年度事 業 費：5.6/37.4億円 走行時間短縮便益:23.1/36.5億円(残事業) ４．５ 維持管理費：0.1/0
費用（C）・救命率の向上効果その他の便益(B’)環 境医 療・大気汚染や温暖化防止効果・騒音低減効果 計 9.5億円9.4億円0.1億円0.0億円（参考） （Ｂ＋Ｂ’）／Ｃ ＝１．３（現在価値化後）５．道路整備による多様な効果①【貨幣価値換算可能な整備効果】 医 療 ◎その他の便益・神山町消防署から
費用 (残 事 業)/(事業全体) 総便益 (残 事 業)/(事業全体) 基準年(事業全体) 9.6/118.1億円 32.3/150.4億円１．３ 事 業 費: 9.2/ 116.3億円 走行時間短縮便益:24.9/138.5億円 平成29年(残事業) 維持管理費: 0.4/ 1.8億円 走行経費
費用（C）・救命率の向上効果その他の便益(B’)環 境医 療・大気汚染や温暖化防止効果・騒音低減効果 計 68.2億円66.9億円0.6億円0.7億円（参考） （Ｂ＋Ｂ’）／Ｃ ＝１．９（現在価値化後）５．道路整備による多様な効果①【貨幣価値換算可能な整備効果】 医 療 ◎その他の便益・美馬市消防本
費用 (残 事 業)/(事業全体) 総便益 (残 事 業)/(事業全体) 基準年(事業全体) 0.4/36.9億円 22.0/41.4億円１．１ 事 業 費: 0.1/36.6億円 走行時間短縮便益:19.1/35.2億円 平成29年(残事業) 維持管理費: 0.3/ 0.3億円 走行経費減少便益:
費用、総便益は、各年次の価額を割引率を用いて基準年の価値に換算し累計したもの。継続の理由感度分析対応方針理由 地元からの要望が高く、事業に対し協力的であり、事業進捗が見込めることから総合的に判断した。 上記の費用便益分析の結果より、便益に対する事業費は妥当であり、事業進捗率も98.4％と事業完了が近
費用、総便益は、各年次の価額を割引率を用いて基準年の価値に換算し累計したもの。継続の理由対応方針 継続総費用平成29年度事業の効果等 ・保全対象の人家３９戸とその住民の人命と財産を保全する。(一般資産被害軽減効果・人的被害軽減効果) 想定される被害や社会的影響も大きく、事業の効果は高い。 既に用地取
費用便益計算について＞・ 人家・家庭用品，農地への被害・ 公共施設，公益施設への被害・ 人身被害直接被害土石流により生じる被害便 益 （被 害 軽 減 額） ＝ 保 全 さ れ た 施 設 の 評 価 額・ 土砂撤去などの応急対策費用・ 人への精神的被害※平成24年3月のマニュアル改訂に伴い追加土石
費用、総便益は、各年次の価額を割引率を用いて基準年の価値に換算し累計したもの。継続の理由対応方針 継続総費用平成29年度事業の効果等・保全対象の人家８戸とその住民の人命と財産を保全する。(一般資産被害軽減効果・人的被害軽減効果)・避難所である中学校、避難路である市道を保全し、地域の防災力の向上に努め
費用対効果についてＢ／Ｃ＝ ９．６費用対効果分析B = １６．９億円 （現在価値化後）Ｃ＝１．８億円 （現在価値化後）総便益総費用主な保全対象保全対象● 保全人家８戸● 穴吹中学校● 消防団詰所他の対策穴吹中学校ソフト対策● 基礎調査の実施● ハザードマップの作成● 一般資産被害軽減● 公共土木施設
費用(億円) 45 B/CC:総費用(億円) 100 B/C 2.3 B-C 1265.02.3資産（+10%～-10%） 4.5 5.5 2.0 2.5事業の効果等・無堤箇所における堤防整備により流域の治水安全度の向上を図る。・平成26年8月台風11号と同規模の洪水に対して、当該地区の家屋の床上浸
予算の確保」・九州北部豪雨災害などによる「国治水予算の需要増」にも配慮８．その他の取り組み（その①）◆膨大な堤防盛土材 → 安定的・経済的・効率的な供給が必要当事業では堤防盛土や道路嵩上げに40万m3超の盛土材が３～４年間で必要【問題点】・他事業流用と購入土だけでは短期間での大量供給は困難・購入土が
費用、総便益とその内訳は、各年次の価額を割引率を用いて基準年の価値に換算し累計したもの。※保全対象については、着手時は概略調査、完成時は詳細調査結果に基づいているため、現地状況により数値が異なる場合がある。事業の概要事業評価結果急傾斜地崩壊対策事業事業の目的・必要性 当該箇所は、人家１３戸を含むがけ
費用便益分析の算定（Ｂ／Ｃ）事 業 期 間：平成２４年度～平成２８年度評価基準年：平成２９年総 便 益 ： ８３８百万円総 費 用 ： ２２７百万円Ｂ／Ｃ＝３．７整 備 前薬師寺（津波避難場所）保全人家対策区間砂防事業によるストック効果 ＜急傾斜地崩壊対策事業 新町＞当箇所は南海トラフ巨大地震の津波
費用、総便益とその内訳は、各年次の価額を割引率を用いて基準年の価値に換算し累計したもの。※保全対象については、着手時は概略調査、完成時は詳細調査結果に基づいているため、現地状況により数値が異なる場合がある。事業の概要事業評価結果地すべり対策事業事業の目的・必要性 当区域においては、市道擁壁の変状やク
費用便益分析事 業 期 間：平成２１年度～平成２８年度評価基準年：平成２９年総 便 益 ：３，０２０百万円総 費 用 ： ２０６百万円抑制工に伴う変動量の緩慢化抑制工に伴う地下水位の低下同規模以上の降雨に対して地下水位の上昇、変動量が小さい横ボーリング工（Ｅブロック)Ｂ／Ｃ＝１４．７年度 安全率H2
費用、総便益とその内訳は、各年次の価額を割引率を用いて基準年の価値に換算し累計したもの。※保全対象については、着手時は概略調査、完成時は詳細調査結果に基づいているため、現地状況により数値が異なる場合がある。徳島県三好郡東みよし町 五名(2)地すべり防止区域188百万円横ボーリング工 L=4,420m
2017年5月30日
テーマ：建設,県土整備政策課
カテゴリー：その他
予算を重点配分して計画工期内に終わらせていく。（滑川委員）予算を重点配分することにかかっているのか。（農山漁村振興課）重点配分することが重要なポイントを占めている。（上月委員）事業概要に記載の受益戸数と農村活性化効果における受益戸数が，異なるのはなぜか。（農山漁村振興課）事業概要における受益戸数は，
費用対効果が高いため，どのような進捗を図っていくかが重要である。熊谷川は実際の進捗として計画より遅れる可能性があるのか。（河川整備課）今後の予算等により完成目標年度が延びる可能性はあるが，目標年度までに完成させられるよう，努力して参りたい。（山中会長）人口減少に伴い空家が増加する傾向にあるが，費用対
予算計画のグラフをみると，途中から急激に傾きが大きくなっているが，これは（大規模構造物の）着手するということか。（道路整備課）トンネル等の大規模構造物の単価は（通常構造物と比べ）高くなるので，傾きが急激に大きくなる。（近藤委員）平面図では，急激なヘアピンカーブになっている箇所があるが，ショートカット
2023年1月20日
テーマ：建設,県土整備政策課,県土整備部
カテゴリー：その他
費用対効果への影響はほとんど無いと考えられるが。（生産基盤課）維持管理費節減効果はマイナスとなっている。効果のウエイトとしては，維持管理費節減効果は全体の1％ほど。災害防止効果のウエイトがはるかに大きい。取水に係る労力については，把握が難しく，計上ができていない。- 6 -（山中委員）維持管理費節減
費用と、作ったときの費用の差額がでればいい。これが基本の考え方な- 2 -ので、なるべく近づけておくべきであり、その内容を明確にしておいた方がよい。（政策監）県が施工する箇所も、将来、本線となる部分もある。もう少し詳しく計算をさせて頂き、御相談させて頂く。（奥嶋委員）暫定供用について、どの部分をどの
費用負担を求めることなく、ほ場整備等の基盤整備が可能となる本事業に着手している。 地域では、本事業により、農地の生産性を高め、担い手への農地の集積・集約化を加速することで、豊かで競争力のある農業の実現を目指している。 地元受益者や阿南市からは、事業の早期完成を要望されている。継続2国営付帯県営農地防
2022年3月29日
テーマ：建設,県土整備政策課,県土整備部
カテゴリー：その他
費用も，どの年に何を施工したかを考慮して算出している。【再評価番号５，６，７，８ 地すべり対策事業 西祖谷２期地区ほか３件】（【再評価番号５ 地すべり対策事業 西祖谷２期地区】）（近藤委員）前回再評価（平成２８年度）において，予算割当額が少なく，進捗に遅れが生じているということであるが，令和５年度の
2020年9月2日
テーマ：建設,県土整備政策課
カテゴリー：その他
費用便益費備考-事 後 評 価・公園利用者の安全・安心の確保や、老朽化の進む公園施設の改築・更新費用の平準化及び低減を図るため、公園施設長寿命化計画に基づく計画的な施設の改築・補修を実施し、適正な維持管理を行う。 公園施設長寿命化計画において、平成３０年度までに要対策 としている施設の内、未対策の施
費用が増加したため、目標に達しなかった。指標②（整備した緑地の面積） 当初計画していた施設整備の優先順位を見直したことにより、先行して周辺園路及び駐車場を整備することとしたため完成面積が増加し、目標を上回ることとなった。指標③（利用者の安全性が向上した施設数） 万代～万代中央地区の歩道整備について、
2018年12月24日
テーマ：建設,県土整備政策課
カテゴリー：その他
費用 (残事業)/(事業全体) 総便益 (残事業)/(事業全体) 基準年費用対効果 (事業全体) １．０ 14.0/36.9億円 24.5/37.5億円分析結果 事 業 費：13.7/36.4億円 走行時間短縮便益: 23.3/35.8億円 平成30年度(残事業) １．８ 維持管理費： 0.3/ 0
業振興に貢献・走行時間短縮便益・走行経費減少便益・交通事故減少便益計 ３7．5億円Ｂ／Ｃ ＝１．０(参考)その他の便益を含むＢ／Ｃ＝１．０ ※費用Ｃ＝３6．９億円 （現在価値化後）（現在価値化後）（現在価値化後）貨幣換算可能な整備効果 貨幣価値に表れない整備効果産業振興安全・安心
費用 (残 事 業)/(事業全体) 総便益 (残 事 業)/(事業全体) 基準年(事業全体) 事 業 費:24.5/175.7億円 走行時間短縮便益: 37.7/206.0億円1.2 事 業 費:24.0/174.0億円 走行時間短縮便益: 32.0/186.7億円 平成30年(残事業) 維持管理費
の効率化・走行時間短縮便益・走行経費減少便益・交通事故減少便益計 206.0億円Ｂ／Ｃ ＝１．２(参考)その他の便益を含むＢ／Ｃ＝１．4 ※費用Ｃ＝１75．７億円 （現在価値化後）（現在価値化後）（現在価値化後）貨幣換算可能な整備効果 貨幣価値に表れない整備効果産業振興安全・安心
費用 (残 事 業)/(事業全体) 総便益 (残 事 業)/(事業全体) 基準年(事業全体) 事 業 費:25.2/36.3億円 走行時間短縮便益:80.4/80.4億円2.2 事 業 費:24.9/36.0億円 走行時間短縮便益:73.1/73.1億円 平成30年(残事業) 維持管理費: 0.4/
益・交通事故減少便益計 ８０.４億円Ｂ／Ｃ ＝２．２(参考)その他の便益を含むＢ／Ｃ＝２．４ ※費用Ｃ＝３６．３億円 （現在価値化後）（現在価値化後）（現在価値化後）貨幣換算可能な整備効果 貨幣価値に表れない整備効果産業振興■魅力ある観光地域の形成 ⇒観光産業の活性化観光産業振興
費用対効果 Ｂ／Ｃ 総費用 (残事業)/(事業全体) 総便益 (残事業)/(事業全体) 基準年分析結果 (事業全体) １．８ 3.5/5.8 億円 10.2/10.2億円 平成３０年事 業 費：3.4/5.7億円 走行時間短縮便益： 6.6/6.6 億円(残事業) ２．９ 維持管理費：0.1/0.1
便益計 10.2億円Ｂ／Ｃ ＝１．８(参考)その他の便益を含むＢ／Ｃ＝１．８ ※費用Ｃ＝5.8億円 （現在価値化後）（現在価値化後）（現在価値化後）貨幣換算可能な整備効果 貨幣価値に表れない整備効果■物流の効率化 ⇒効率的・広域的な集約が可能 地域産業活性化■今後の対応方針（案）
費用対効果 Ｂ／Ｃ 総費用 (残事業)/(事業全体) 総便益 (残事業)/(事業全体) 基準年分析結果 (事業全体) １．８ 17.4/29.5 億円 53.1/53.1億円 平成３０年事 業 費：17.3/29.4億円 走行時間短縮便益：39.7/39.7 億円(残事業) ３．１ 維持管理費： 0
費用負担箇所至 鳴門 ←徳島県木材団地徳島小松島線津田中学校津田小学校津田中学校杭長の延伸全体平面図至 阿南至 鳴門→ 至 阿南至 鳴門至 阿南４．道路整備による多様な効果①【活動圏域】◎その他の便益◎ 主要渋滞箇所活動圏域① アクセス性の強化・交通流の分散が図られ、国道１１号など の混雑緩和が期待
費用 (残 事 業)/(事業全体) 総便益 (残 事 業)/(事業全体) 基準年(事業全体) :7.0/262.0億円 :41.7/385.7億円1.5 事 業 費:7.0/260.5億円 走行時間短縮便益:41.4/308.3億円 平成30年(残事業) 維持管理費:0.0/ 1.4億円 走行経費減
費用Ｃ＝２６２.０億円 （現在価値化後）（現在価値化後）（現在価値化後）貨幣換算可能な整備効果 貨幣価値に表れない整備効果産業振興安全・安心５．道路整備による多様な効果①【貨幣価値換算可能な整備効果】医 療◎その他の便益・救急車両到達時間の短縮により、救命率が向上環 境・CO2、NOxの排出量抑制に
費用(億円) 802.4 B/C 3.0 B-C 1,62730.7残事業の投資効率性B:総便益(億円)1,004.9 C:総費用(億円) 32.7目的・必要性＜解決すべき課題・背景＞過去の浸水実績①被災頻度：S29(台風12号)、S36(第二室戸台風)、S40(台風23,24号)、S45(台風9､
費用(億円) 29.6 B/CC:総費用(億円) 1084.6 B/C 8.5 B-C 8,114.42.58.5資産（+10%～-10%） 2.8 2.3 9.3 7.6事業の効果等・河川整備計画目標規模の洪水に対して、浸水家屋4,496戸解消され、氾濫面積414haが軽減される。 また事業実施前
費用(億円) 167.3 B/C 1.5 B-C 75.08.2残事業の投資効率性B:総便益(億円)242.2 C:総費用(億円) 29.6目的・必要性＜解決すべき課題・背景＞①近年被災履歴：S36（第２室戸台風）、S46(台風24・26号)､S51(台風17号)、H16(台風23号)②最大浸水戸数
費用 など計 242.2億円費用Ｃ＝156.7億円（現在価値化後）（現在価値化後）貨幣換算可能な整備効果被害軽減期待額＝便益ＢＢ／Ｃ ＝ 1.5【治水経済調査マニュアルによるB/C】【想定被害】浸水面積 88ha浸水戸数 507戸【「水害の被害指標分析の手引き」による効果】40××××××県道宮倉徳
費用(億円) 12.6 B/C 4.4C:総費用(億円) 86.6 B/C 1.2 B-C 16.8事業の効果等・河川整備計画目標規模の洪水に対して、浸水家屋の250戸が解消され、氾濫面積約123haが軽減される。・また事業実施前には災害時要援護者が301人、最大孤立者数が289人、電力停止による影
費用 など計 103.4億円費用Ｃ＝86.6億円（現在価値化後）（現在価値化後）貨幣換算可能な整備効果被害軽減期待額＝便益Ｂ【【治水経済調査マニュアルによるB/C】 【【水害指標に基づき算出した便益】B／Ｃ ＝ 1.2【想定被害】浸水面積 123ha浸水家屋数 250戸…現在の浸水軽減範囲（11ha
費用(億円) 9.44.7目的・必要性＜解決すべき課題・背景＞過去の浸水実績①被災頻度：S40(台風23,24号)，S43(台風4号)，S45(台風2号､9､10号)､S47(台風20号)､S49(台風8号)､S50(豪雨)H16(台風23号)，H21(台風9号)，H23(台風15号),H26（台風
費用(億円) 6.5 B/CC:総費用(億円) 163.5 B/C 16.8 B-C 2,5831.816.7資産（+10%～-10%） 2.0 1.6 18.5 15.1事業の効果等・河川整備計画目標規模の洪水に対して、浸水家屋の657戸が解消され、氾濫面積約156haが軽減される。・また事業実施
