2024年4月25日
テーマ：消費生活,消費者政策課,報道提供資料,徳島県消費者情報センター,募集カレンダー
カテゴリー：募集,講座・イベント,講座・催し
費用:入学金、授業料は無料。 ただし、講義に使用するテキスト代の実費1，500円が必要。（Web式コースを選択した方で、ご自身でプリントアウトする場合は無料）5．公開講座 一部の講座(別添カリキュラムを参照)を公開講座として、YouTubeで配信予定です。詳細は、後日お知らせいたします。 募集期間
2022年6月1日
テーマ：募集,住宅課,建築・住宅,建築・住宅
カテゴリー：資格・試験,募集
予算で日常生活に配慮した設計施工私どもには一級建築士1名、1級建築施工管理技士3名が在籍しており、あらゆる建物、状況に対応できます。お気軽にご相談ください。 有限会社笹木建築事務所 (PDF:148 KB) R4-7．合同会社南建築事務所（北島町） 細かな気配りでそれぞれの住宅事情に合っ
2024年3月11日
テーマ：地方創生・市町村・地域づくり,労働雇用政策課,報道提供資料
カテゴリー：募集
会計年度任用職員）」を募集しています！ 徳島への移住希望者を対象とした会計年度任用職員募集！ 徳島県では、新たな人の流れを創出し、「とくしま回帰」を加速するため、移住交流施策を推進しています。移住したい、でも・・・仕事が心配。移住を検討するとき、ネックとなるのが「仕事の確保」です。そこで、徳島県では
2024年3月21日
テーマ：地方創生・市町村・地域づくり,労働雇用政策課,入札・売却情報,委託・役務,その他入札
カテゴリー：募集,委託・役務,その他入札
会計年度任用職員」として、県政関連業務に従事しながら仕事の不安なく、本県で活躍いただく「地方創生推進員」制度を設けている。本県で活躍する地域おこし協力隊と地方創生推進員（以下、「協力隊等」という）が任期後も地域の担い手として継続的に活躍できるよう、協力隊等と自治体職員双方へのきめ細やかな支援とともに
2023年4月27日
テーマ：消費生活,消費者政策課,報道提供資料,徳島県消費者情報センター,募集カレンダー
カテゴリー：募集,講座・イベント,講座・催し
費用:入学金、授業料は無料。 ただし、講義に使用するテキスト代の実費1，500円が必要。（Web式コースを選択した方で、ご自身でプリントアウトする場合は無料）5．公開講座 一部の講座(別添カリキュラムを参照)を公開講座として、YouTubeで配信予定です。詳細は、後日お知らせいたします。 募集期間
2024年2月19日
テーマ：建築・住宅,採用,営繕課
カテゴリー：募集,その他,県土整備部
会計年度任用職員（専門業務）の募集について（県土整備部営繕課） 1．応募資格 次の全ての条件を満たす者 地方公務員法第16条各号のいずれにも該当しない者 普通自動車運転免許を有する者 次の（1）又は（2）のいずれかを満たす者（1）建築士（1級又は2級）又は建築施工管理技士の資格を有し、公的機関や民間
2023年11月27日
テーマ：建築・住宅,地方創生・市町村・地域づくり,住宅課,イベント・カレンダー,募集カレンダー,報道提供資料
カテゴリー：募集,学び,講座・催し,鳴門市・板野郡,徳島市・小松島市・名西郡・勝浦郡,阿波市・吉野川市・美馬市・三好市・東みよし町
費用は無料 年齢 ・18歳以上（高校生は不可）、県内・県外在住は問わない お申込み先・お問合せ先 ＜お申込み＞○応募フォームからの申込み ＜お問合せ＞「とくしま回帰」住宅対策総合支援センターhttps://www.tokushima-akiya.jp/電話：088-666-3124 （平日8:30～
2023年5月30日
テーマ：建築・住宅,採用,営繕課
カテゴリー：募集,その他,県土整備部
会計年度任用職員（専門業務）の募集について（県土整備部営繕課） 1．応募資格 次の全ての条件を満たす者 地方公務員法第16条各号のいずれにも該当しない者 普通自動車運転免許を有する者 建築士（1級又は2級）又は建築施工管理技士の資格を有する者 公的機関や民間企業等において、建築の設計、監理又は施工管
2023年10月16日
テーマ：建築・住宅,採用,営繕課
カテゴリー：募集,その他,県土整備部
会計年度任用職員（専門業務）の募集について（県土整備部営繕課） 1．応募資格 次の全ての条件を満たす者 地方公務員法第16条各号のいずれにも該当しない者 普通自動車運転免許を有する者 建築士（1級又は2級）又は建築施工管理技士の資格を有する者 公的機関や民間企業等において、建築の設計、監理又は施工管
2024年2月8日
テーマ：県政情報,スポーツ振興課,募集カレンダー,スポーツ
カテゴリー：募集,子ども
予算成立後、速やかに事業を開始できるようにするため、当初予算成立前に募集の手続きを行うものです。 事業の決定や予算の執行は、令和6年度当初予算の成立が前提であり、今後、内容等が変更になることもありますのであらかじめご了承ください。 事業実施期間：交付決定の日から令和7年3月31日まで企画提案書提出期
